開業医の年収はいくら？手取りや診療科目別ランキング

メディカルセンター.JP

医師としてのキャリアアップを目指す場合、診療所や病院を経営する開業医が選択肢に入ります。その際、「開業すると今より儲かるのか」「勤務医との差はどれくらいあるのか」といった点が知りたい先生は多いのではないでしょうか。

この記事では、開業医の年収・手取りや勤務医との比較、診療科目別の年収ランキング、開業医が高年収を実現するためのポイントを解説します。

• 1.開業医の年収｜手取りはどれくらい？
• ２.診療科目別の開業医の年収ランキング｜儲かるのは何科？
• ３.開業医で年収5,000万円は目指せるのか？
• ４.開業して年収アップを狙うには綿密な計画が重要

1.開業医の年収｜手取りはどれくらい？

厚生労働省の「医療経済実態調査」によると、個人診療所の損益差額は、2019年に2,744万5,000円、2020年には2,298万2,000円。所得税・住民税を差し引いて手取りを算出すると、1,500万円程度になります。ここから借入元金の返済や、将来の追加の設備投資に備えた資金を差し引いた金額が院長の手元に残ります。
また、医療法人の医院の給与は2,700～2,800万円ですが、手取りは同じく1,600万円前後です。なお、このデータには、（開設者ではない）雇われ院長が含まれます。

2020年はコロナウイルスの影響が大きいので、数値はあくまで参考程度に捉えて下さい。

出典：厚生労働省「医療経済実態調査」

1-1 開業医と勤務医の年収の比較

一方、勤務医の年収については診療所勤務医が1,000万円前後、病院勤務医が1,400万円前後となっており、税金を差し引いた手取りは700～1,000万円程度。このデータを見ると、開業医の年収は勤務医と比べ2～3倍であるため、年収アップが見込める可能性が十分高いといえます。

ただし、実際に年収アップを実現させるには、経営を軌道に乗せる必要があります。適切な立地の選定や集患施策、スタッフの採用、開業資金の返済などを考慮しつつ、綿密な計画が重要です。

1-2 都道府県別の医師の年収｜都市部と地方の差は？

以下は、厚生労働省の『賃金構造基本統計調査』を基に、都道府県別の医師の年収を表形式でまとめたものです。

出典：厚生労働省「賃金構造基本統計調査」を基に表を作成

この統計データからわかるのは、「必ずしも地域によって格差がある訳ではない」ということ。理由としては、下記の2点が挙げられます。

• 収益の柱となる「保険診療収益」の点数は全国一律である
• 医院が得られる収益は、その地域における患者の絶対数ではなく、ターゲットとなる患者がどれだけ来院するかで決まる

どの地域で開業するかよりも、当該エリア内での立地条件（十分に集患できるか）が重要です。

なお、上記の統計データは、従業員数10人以上の医院が対象で、小規模クリニックなどは含まれません。また、調査対象地域ごとの平均年齢にバラつきがあるため（年齢が高いほうが年収は高くなる傾向にある）、参考程度に捉えましょう。

1-3 年代別の医師の年収

厚生労働省の「賃金構造基本統計調査（令和3年）」をもとに、年代別の医師の年収データも表形式でまとめました。なお、以下のデータは企業規模10人以上が対象で、勤務医・開業医の別がない点にご留意ください。

このように医師の年収は50代までは右肩上がり、それ以降は上下する傾向にあります。

出典：厚生労働省「賃金構造基本統計調査」を基に表を作成

２．診療科目別の開業医の年収ランキング｜儲かるのは何科？

開業医の年収は、診療科目によって大きく変動します。参考として、厚生労働省の『医療経済実態調査』を基に、2019年の個人診療所における主たる診療科目別の損益差額を、表形式でまとめました。

出典：厚生労働省「医療経済実態調査」を基に表を作成

以下で、診療科目別の特徴を解説します。

2-1 眼科

パソコンやスマートフォンの普及により近視や眼精疲労に悩む人や、コンタクトレンズの処方などで頻繁に来院する人が増える傾向にあります。つまり、眼科は安定した収益が見込める診療科目といえます。

また、近年は少子高齢化に伴い、白内障をはじめとする手術の件数が増えていますが、その事実も、収益アップに影響しているとみられます。眼科の手術は医師一人でも対応できるため、結果として利益率を高く保てるのです。一方、設備投資のコストはそれなりに高くなります。

2-2 心療内科・精神科

ストレス社会と呼ばれる現代では、うつ病やパニック障害など、メンタルヘルスの施術に対するニーズが高まっているため、心療内科や精神科の開設数も、増える傾向にあります。他の診療科目と比べると、心療内科や精神科は、経費があまりかからないため、利益率は非常に高め。

また、ベッドや電子カルテなど最低限の設備があれば診療できるといった性質上、大きな初期投資も必要なく、開業のハードルが低いこともメリットです。場合によっては、自己資金ゼロでの開業も可能でしょう。

2-3 耳鼻咽喉科

花粉症やハウスダストによるアレルギー患者、また難聴に悩まされる高齢患者などの増加により、耳鼻咽喉科は、安定した収益が見込める診療科目の一つと考えられます。耳鼻咽喉科は初診の割合が高い上、医師一人が診察できる患者一人当たりの診察時間が短いといった特徴があるので、利益率が高くなっています。集患に成功すれば、高い収益を確保できるでしょう。

一方、眼科と同じくある程度の設備投資が必要となるため、開業時の資金繰りに注意が必要です。

2-4 整形外科

近年は少子高齢化により、運動機能のリハビリが必要な高齢者が増えているので、整形外科のニーズも高まっています。外来メインで平均1億円以上の医業収益を得ながら、利益率も比較的高め。

また、先天性股関節脱臼の乳幼児やスポーツでけがをした学生など、幅広い世代の患者が訪れることも、整形外科の特徴です。患者数が増えてきたら、法人化して分院を開設したりデイケアを併設したりすると、規模拡大による年収アップも実現しやすいでしょう。

2-5 皮膚科

皮膚科は耳鼻咽喉科と同じく初診の割合が高く、院長一人で多くの患者の診療ができるので、利益率が高くなっています。

また、ニーズの高い美容皮膚科を併設すると、自由診療の提案がしやすくなります。ホームページやSNSなど活用しながら集患すれば、高い収益が見込めるでしょう。

2-6 小児科

小児科は親御さんから口コミが広がりやすいので、きちんと設備を整えてマーケティングを実施すれば、早い段階から患者を集めつつ、経営を軌道に乗せられます。

一方、少子高齢化の影響によって患者数は減少傾向にあるため、その地域の人口動態を考慮した立地選定が何より重要です。また、院内のデザインを子ども向けにしたり、スピーディーな診療を実現する順番待ち予約システムを導入したりすることも、収益アップにつながる大切なポイントです。

2-7 内科

内科は最も患者数が多いため、他の診療科目と比べて開業しやすいといえます。しかし、最も開設数が多い診療科目でもあるので、競争が激しい点に注意しなければなりません。

また、内科を受診する患者さまの多くは「とりあえず近所の診療所に行こう」と考えるため、診療圏も狭くなりがちです。安定した収益を確保するためには、開業エリアの特性を見極めたうえで、どういった診療コンセプトで開業するのかが、戦略の立案が重要になるでしょう。

2-8 泌尿器科

泌尿器科は「医療経済実態調査」にデータはありませんが、高齢化の進行によってニーズも高まっているので、集患に成功すれば高年収を実現できます。標榜科目として掲げているクリニックが少ないため、内科などに比べると競合が少ないことも特徴です。

ただし、デリケートな部位を取り扱う性質上、受診をためらう患者さまも多いので、開業当初から集患の工夫を行うことが重要です。

2-9 脳神経外科

脳神経外科も「医療経済実態調査」にデータはありませんが、近年開業するドクターが増えている診療科目です。命に関わる緊急手術を行なうことが多いうえ、他の診療科目と比べて人手不足であるため、年収も高い傾向にあります。

とはいえ、開業時の初期投資がかさみやすいため、その分の採算を合わせられる人材かどうかを見極められることも多く、難易度は高い傾向にあります。脳神経外科で使用するCTやMRIなどの高価な医療機器の設置、内装についても十分な院内スペースの確保や磁気シールド工事などが必要だったりと、開業時に確認しなければならない点がいくつかあります。

さらに、脳神経外科では重く大きな機器を使用するため、1階でないと搬入できないケースが多くあります。搬入できたとしても、床荷重が耐えられるかの確認が必要です。1階は2階以上よりも賃料が高いので、ランニング費用もかさみます。

また、脳神経外科はそもそも患者数が少ないため、開業する際は内科もあわせて標ぼうするパターンが多いようです。

３．開業医で年収5,000万円は目指せるのか？

開業医が得られる年収は、クリニックの利益（収入ー経費）に左右されます。

開業医の平均年収の2倍弱となる年収5,000万円を実現させる場合、経費を適正に抑えつつ、収入のメインとなる医業収益（患者一人あたりの診療報酬×来院数）を増やすために、診療内容の選定や開業後の戦略が重要となります。

利益率が高い眼科や心療内科・精神科であれば、シンプルに診療日数を増やすのも有効です。また、医師を雇用して1日の患者数を増やす、手術や自費診療を手掛けて単価アップを図るといった戦略を実行すれば、年収5,000万円は十分目指せるでしょう。

3-1 開業医が年収1億円を実現する方法

年収1億円となると、開業医の平均年収の約4倍弱です。このラインを目指すのであれば、法人化を検討する必要があります。医療法人を設立すると、分院や関連施設を開設して事業を拡大できるため、先生の理想とする医療をより高いレベルで実現することが可能です。

また、個人診療所だと院長の所得に最大55％の税金がかかるところ、医療法人なら低く抑えられるため、手元に残るお金が多くなります。医業収益が増えるほど節税のメリットも大きくなるため、年収1億円を実現したいなら節税施策も要チェックです。

3-2 開業医の損益内訳

厚生労働省の「医療経済実態調査」に基づき、診療所全体の損益内訳を表形式でまとめたので、こちらも一緒にご確認ください。

出典：厚生労働省「医療経済実態調査」を基に表を作成

クリニックを経営するにあたって非常に重要であるにもかかわらず、軽視されがちなのが「経費」です。

年収アップを実現するためには、上記のような経費をきちんと把握し、可能であれば削減あるいは適正に保ちつつ、節税対策に取り組むことが大切です。

年収だけではない！開業医と勤務医の違い

開業医は勤務医より年収が高い傾向にありますが、それ以外にも診療や働き方に関するメリットがあります。一方、いくつかデメリットもあるので、開業を検討する前に両方をきちんと把握しておきましょう。

4-1 開業医のメリット

開業医として働く場合、自院のコンセプトや診療方針はすべて自分で決められるようになります。そのため、地域医療への貢献や在宅医療への注力など、理想とする診療を実現しやすいことがメリットです。

さらに、勤務形態や診療日時も自由に決められるので、夜遅い時間帯まで診療を行う、ワークライフバランス重視で休日を多めに設けるなど、柔軟な働き方が可能です。

また、勤務医と比べて医局人事や人間関係のストレスが少ないこともメリットといえるでしょう。

4-2 開業医のデメリット

開業医は経営者でもあります。スタッフのマネジメント・集患施策・外注業者との折衝など、普段の診療に加えてさまざまな業務をこなさなければならない分、勤務医と比べて責任が大きくなります。

安定した経営を続けていくために、幅広い知識や情報を取得しながら施策を講じるとともに、万が一の事態に対するリスク対策も欠かせません。

４．開業して年収アップを狙うには綿密な計画が重要

開業すると、年収アップが見込めますが、そのためには綿密な事業計画が欠かせません。まずは自分の目指す診療スタイルや専門性、地域の治療ニーズなどを考慮した上で、適切な立地を見極めることが何より重要です。

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