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医院開業コラム

皮膚科開業を成功させるには? 安定した収入を確保するポイント

成功する医院開業への道

皮膚科開業を成功させるには? 安定した収入を確保するポイント

皮膚科は診療内容が幅広い上、老若男女を問わず多くの患者さまが訪れる診療科です。そのため、自院のコンセプトやターゲットとなる患者層を明確化しつつ、開業準備を進める必要があります。

一方、皮膚科を開業するに当たり、収支や現況などが気になる先生も多いのではないでしょうか。

今回の記事では、皮膚科クリニックの開業資金や平均年収を踏まえつつ、開業で失敗しないためのポイントや開業時の注意点について解説します。

目次

 

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皮膚科の開業に必要な費用と資金の内訳

皮膚科 診察

皮膚科クリニックを新規開業する場合、トータルで4,000万円以上の開業資金が必要です。これは最も低予算で開業できるテナント開業を想定しているため、戸建て物件を新規取得する場合はさらに費用がかさみます。

テナントを借りる場合、賃料は毎月の医業収入の6~8%が目安です。例えば、400万円の収入を確保できる場合、賃料は月額24万~32万円程度が適正値といえます。

さらに、物件を取得する際にかかる敷金・礼金・仲介手数料、建物の設計・施工費なども含めると、少なくとも1,500万円以上は必要です。

そして、設備費・人件費・広告費・運転資金なども用意しなければなりませんが、これらの合計金額の目安は2,500万円前後となります。高額な医療機器を導入したり、集患対策にコストを費やしたりする場合、より金銭的な負担は大きくなるでしょう。

ただし、皮膚科は保険診療メインで運営する場合、それほど設備投資の負担は重くならないので、比較的低予算で開業できます。

皮膚科の医師の平均年収

皮膚科の診察

厚生労働省の「第24回医療経済実態調査」によると、個人医院の皮膚科(全体)の損益差額は2022年時点で2,4295,000です。ここからは開設者の報酬以外に、建物・設備について現存物の価値以上の改善を行うための資金に充てられることも想定されます。

 

なお、同年の平均年収をランキング形式で並べると、以下の通りです。

  1. 小児科:3,958万1,000円
  2. 眼科:3,165万6,000円
  3. 内科:2,927万5,000円
  4. 整形外科:2,753万5,000円
  5. 産婦人科:2,627万1,000円
  6. 耳鼻咽喉科:2,626万2,000円
  7. 外科:2,562万8,000円
  8. 皮膚科:2,429万5,000円
  9. 精神科:2,004万1,000円

他科と比べて皮膚科の平均年収はやや低めですが、極端に低いわけでもありません。開業することで、勤務医と比べて十分な収入アップが見込めます。

出典:厚生労働省「第24回医療経済実態調査 (医療機関等調査) 報告」

皮膚科クリニックの収支の内訳

皮膚科 診察

厚生労働省の「第24回医療経済実態調査」をもとに、皮膚科クリニックの収支を表形式でまとめたので、内訳をご確認下さい。

 

皮膚科
金 額 構成比率 金額の
伸び率
2021年(度) 2022() 2021年(度) 2022()
千円 千円
Ⅰ 医業収益 67,795 65,583 100.5 100.1 -3.3
Ⅰ’ (参考)「新型コロナウイルス感染症関連の補助金
(従業員向け慰労金を除く)」を除いた
医業収益(Ⅰ-3’)
67,459 65,498 100 100 -2.9
1.入院診療収益 0 0 0 0
保険診療収益 0 0 0 0
2.外来診療収益 66,651 64,877 98.8 99.1 -2.7
保険診療収益 62,019 60,032 91.9 91.7 -3.2
3’.(再掲)新型コロナウイルス感染症関連の補助金
(従業員向け慰労金を除く)
336 85 0.5 0.1 -74.7
Ⅱ 介護収益 0 0 0 0
Ⅲ 医業・介護費用 42,092 41,288 62.4 63 -1.9
1.給与費 16,983 17,106 25.2 26.1 0.7
2.医薬品費 7,420 7,277 11 11.1 -1.9
3.材料費 1,640 1,203 2.4 1.8 -26.6
4.給食用材料費 0 0 0 0
5.委託費 704 838 1 1.3 19
(再掲)給食委託費 0 0 0 0
(再掲)人材委託費 60 114 0.1 0.2 90
(再掲)紹介手数料 5 34 0 0.1 580
6.減価償却費 2,932 2,742 4.3 4.2 -6.5
7.その他の医業・介護費用 12,412 12,122 18.4 18.5 -2.3
(再掲)設備機器賃借料 607 569 0.9 0.9 -6.3
(再掲)医療機器賃借料 216 178 0.3 0.3 -17.6
(再掲)水道光熱費 495 563 0.7 0.9 13.7
Ⅳ 損益差額(Ⅰ+Ⅱ-Ⅲ) 25,703 24,295 38.1 37.1
(参考)「新型コロナウイルス感染症関連の補助金
(従業員向け慰労金を除く)」を除いた
損益差額(Ⅳ-3’)
25,367 24,210 37.6 37
Ⅴ 税金
Ⅵ 税引後の総損益差額(Ⅳ-Ⅴ)
施設数 52

 

出典:厚生労働省「第24回医療経済実態調査 (医療機関等調査) 報告」を基に作成

皮膚科クリニックの現況

厚生労働省の「医療施設(静態・動態)調査(確定数)・病院報告の概況」によれば、皮膚科を標榜するクリニックは2020年時点で12,410施設、施設の総数に対する割合は12.1%です。全診療科において6番目に多く、全国のあらゆる地域に皮膚科クリニックが存在します。

「施設数が多い=競合医院が多い」ため、その現況を意識しながら経営戦略を立てることが重要といえるでしょう。

また、厚生労働省の「医師・歯科医師・薬剤師統計の概況」によると、皮膚科の医師数は2022年時点で10,031人です。男女別の構成割合は男性が2%、女性が6.6%なので、女性医師が多い診療科となっています。

出典:厚生労働省「令和2(2020)年医療施設(静態・動態)調査(確定数)・病院報告の概況」

厚生労働省「令和4(2022)年医師・歯科医師・薬剤師統計の概況」

皮膚科クリニック開業で失敗しないためのポイント

皮膚科クリニック開業で失敗しないためには、以下のポイントを意識する必要があります。

  • 開業地の選定
  • 診療内容で差別化を図る
  • 女性目線の設計
  • 効率的に診療を進める工夫
  • 集患のためのマーケティング

各ポイントの詳細について解説します。

5-1    開業地の選定

皮膚科クリニックを開業するに当たり、最も重要なポイントが開業地の選定です。立地条件の良い場所を見つけられるかどうかで、開業・経営の成否が分かれるといっても過言ではありません。

保険診療メインの場合、多くの患者さまが来院することになるので、以下のような立地条件を満たす場所を選ぶ必要があります。

  • 視認性が高い
  • 人通りが多い
  • 地域の人々に認知されやすい
  • 住宅地に近い

一方、自費診療に注力する場合、主にWebマーケティングでの集患で患者さまを呼び込むことになるため、駅からのアクセスも重要です。駅から徒歩数分圏内の場所で開業できれば、より多くの来院が見込めるでしょう。

5-1-1   皮膚科クリニックに適した物件

先述した立地条件を踏まえると、皮膚科クリニックは「医療モール」もしくは「ビル診」での開業が適しているといえます。

医療モールとは、診療科が異なる複数のクリニックや調剤薬局を一つの場所に集めた施設のことを指します。集患で有利な立地に建てられているケースが多いため、開業当初から安定した経営が見込めるでしょう。

一方、ビル診(ビル診療所)はビルの一角にあるテナントのことを指します。交通アクセスに優れた物件が多いので、こちらも皮膚科に対する適性が高いといえるでしょう。

地域によって物件の立地条件や価格は異なるため、自分の状況や目的に合わせて選定することが大切です。

5-2    診療内容で差別化を図る

現況で述べたように皮膚科は競合医院が多い診療科なので、他院との差別化を図る必要があります。

差別化戦略のポイントはいくつかありますが、最も分かりやすいものは診療内容です。地域性やターゲットの患者層を意識しつつ、ニーズの高い分野に特化して診療を提供することで、自院ならではのオリジナリティを打ち出せるようになります。

例えば、小児皮膚科という標榜でターゲットを限定したり、アトピー治療やニキビ治療に特化したりすれば、患者さまに「この症状なら〇〇クリニック」という認識を持たせることができます。その結果、より効率的な集患につながるでしょう。

5-3    女性目線の設計

診療内容にもよりますが、皮膚科クリニックでは、女性患者に配慮した設計やサービスを取り入れることも大切です。特に美容皮膚科における患者さまの大半は若い女性なので、女性目線を意識する必要があります。

例えば、院内にパウダールームを設置したり、コットンや化粧水などのアメニティを充実させたりすれば、施術後のメイク直しをしやすくなるので、患者さまの満足度向上につながるでしょう。

また、診療内容によってはデリケートな悩みや問題を話す機会があるため、患者さまのプライバシーにも配慮しなければなりません。診察室やカウンセリング室に防音壁を設けたり、患者さま同士が顔を合わせないよう待合室のレイアウトを工夫したりするなど、プライバシーを守るための対策を講じましょう。

5-4    効率的に診療を進める工夫

保険診療メインの場合、皮膚科は患者さま1人当たりの診療単価が低くなります。そのため、なるべく多くの患者さまに対応できるよう、効率的に診療を進めるための仕組みを構築することも大切です。

例えば、診療予約システムやWeb問診システムを導入すれば、患者さまは事前に受付や問診を済ませることができるので、診療時間の短縮につながります。患者さまにとっても予約手続きの簡略化や待ち時間の削減といったメリットが生じるため、まさに一石二鳥です。

また、診療前後の流れを見直しつつ、効率的な診療フローを確立することも重要となります。

5-5    集患のためのマーケティング

来院患者数を確保するためには、集患につながるマーケティングが欠かせません。特に皮膚科は患者さまの年齢層が幅広いので、看板やチラシといった従来のアナログ広告だけではなく、リスティング広告やSNS広告といったWeb広告も高い効果が見込めます。

Web広告を出稿する場合、注力している診療内容をターゲットとなる患者層にきちんと伝えられるかどうかが重要です。Web広告の種類にもよりますが、患者さまの検索キーワードやサイト閲覧履歴に合わせて表示できるので、より効率的なマーケティングが可能となります。

また、自院のホームページを作り込むことも大切です。内容が更新されていなかったり、情報量が少なかったりすると、患者さまが不信感を抱いてしまう可能性もあります。

皮膚科クリニック開業の注意点

  • 過大な設備投資を避ける
  • 医療広告ガイドラインへの対応

それぞれ詳細をまとめました。

6-1    過大な設備投資を避ける

美容皮膚科をはじめとする自費診療に注力する場合、高額な医療機器を導入しなければならないケースが多いので、設備投資もかさみやすい傾向にあります。開業当初はそもそも資金に余裕がない上、想定外の支出が発生する可能性もあるため、過大な設備投資は避けるべきです。

高額な医療機器を導入する場合、クリニックの経営が軌道に乗ってきた段階で検討することを推奨します。開業後ある程度期間が経過すれば、患者さまのニーズや自院と他院の違いもより鮮明になってくるため、医療機器が本当に必要かどうか適切に判断できるでしょう。

6-2    医療広告ガイドラインへの対応

自院のマーケティングに取り組む場合、医療広告ガイドラインに違反しないよう注意しなければなりません。2018年の法改正以降、クリニックのホームページもガイドラインによる規制対象となっています。

特に症状のビフォーアフター写真を掲載したり、自費診療の広告を出稿したりする場合、患者さまの誤認を招くような内容は掲載NGです。媒体によって規制内容が変わるので、あらかじめ最新のガイドラインを確認しておきましょう。

広告違反に対する中止命令や是正命令に従わなかった場合は、6ヶ月以下の懲役もしくは30万円以下の罰金というペナルティが科せられる可能性もあります。

皮膚科クリニック開業なら日本調剤にご相談下さい

皮膚科クリニックは診療内容も患者層も幅広いため、しっかりコンセプトや経営方針を定めた上で、開業準備を進めることが大切です。また、競合医院が発生しやすい診療科なので、開業地の選定や差別化戦略を通じて、自院の強みを引き出すことも重要となります。

日本調剤では、皮膚科に適した開業物件や医療機器の提案、診療圏調査や広告・スタッフ採用の支援など、さまざまなサポートを無料で提供しています。皮膚科での開業を考えているなら、ぜひご相談下さい。

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