眼科クリニック開業を成功させるには？ 資金や年収も解説

日本調剤株式会社

眼科は診療内容が幅広いので、コンセプトやターゲットによって必要な設備やスタッフも変わってきます。眼科クリニック開業を成功させるためには、診療内容ベースで戦略を考えることが大切です。

一方、新規開業にかかる資金や競合の存在、年収の目安など知りたい先生も多いのではないでしょうか。

今回の記事では、眼科クリニックの開業資金や平均年収を紹介し、眼科クリニックの開業戦略や経営で失敗しないためのポイント、開業形態の違いについて解説します。

• 眼科クリニックの新規開業に必要な資金の目安
• 眼科クリニックの現況
• 眼科クリニックの平均年収
• 眼科クリニックの開業戦略
• 眼科クリニック経営で失敗しないためのポイント
• 眼科クリニックの開業形態の違い
• 日本調剤が眼科クリニック開業をご支援いたします

開業を成功させるためには、立地条件が良く、クリニックに適した物件を選定することが最も重要です。日本調剤では、厳選された優良物件のご紹介や充実の開業サポートを無料で行っています。無料の会員登録で、ご希望条件に沿った新着物件をメールでおしらせいたします。

眼科クリニックの新規開業に必要な資金の目安

眼科クリニックを新規開業する場合、開業資金の目安は5,000万円～です。開業資金は大きく分けて「物件取得費用・設備代」と「運転資金」の2種類があるので、その概要も把握しておきましょう。

1-1 物件取得費用・設備代

まずは土地・建物を購入もしくは借りるための資金が必要ですが、敷金や仲介手数料も含めると物件取得費用だけで3,000万円はかかることが多いです。

そして、眼科の診療には眼圧計や眼底カメラ、静的視野計といった医療機器も欠かせませんが、機器自体の価格も、他の診療科と比較して高めです。手術に対応する場合、より高額な機器を導入しなければならないので、設備投資もかさむ傾向にあります。

さらに、電子カルテ・レジスター・診療用ベッド・ソファなども必要なので、設備代が2,000万円ほどかかるでしょう。

また、眼科で用いる機器の多くは据え付け型であり、往診・訪問診療に適していません。そのため、通院での診療が基本となりますが、立地条件にこだわるほど価格・賃料は上がりやすいので、想像以上に物件取得費用が高くつく可能性もあります。

1-2 運転資金

開業直後は収入が安定しにくいので、ある程度の運転資金も確保しておく必要があります。目安として厚生労働省の「第２４回医療経済実態調査」をもとに、眼科クリニックの収支を表形式でまとめました。

出典：第２４回医療経済実態調査 （医療機関等調査） 報告｜厚生労働省

眼科クリニックの現況

厚生労働省が公表している「令和４(2022)年医師・歯科医師・薬剤師統計」によると、医療施設に従事する眼科医は13554人です。医師総数に対する構成割合は4.1％で、性別に見ると男性は3.3％、女性は6.9％となっています。

上記のうち、診療所に従事する眼科医は8,471人です。医師総数に対する構成割合は7.9％で、1位の内科医（38,907人・36.2％）に次ぐ数字を記録しています。

なお、診療所で働く眼科医の平均年齢は59.1歳です。診療所全体の平均年齢が60.4歳なので、眼科の開業医は少しだけ若い傾向にあります。

参照：令和４(2022)年医師・歯科医師・薬剤師統計の概況｜厚生労働省

また、厚生労働省の「令和２(2020)年医療施設（静態・動態）調査」によれば、眼科を標榜する診療所は8,244施設です。一般診療所総数に対する割合は8.0％で、1位の内科（64,143施設・62.5％）に比べると差があります。

参照：令和２(2020)年医療施設（静態・動態）調査（確定数）・病院報告の概況｜厚生労働省

眼科クリニックの平均年収

厚生労働省の「第24回医療経済実態調査」によると、個人医院の眼科（全体）の損益差額は2022年時点で3,165万6,000円です。ここからは開設者の報酬となる部分以外に、建物・設備について現存物の価値以上の改善を行う際の内部資金に充てられることも想定されます。

なお、同年の第1位は小児科で3,958万1,000円ですが、それ以外で損益差額が3,000万円を超えている診療科は眼科のみです。

1位．小児科　3,958万1,000円

2位．眼科　3,165万6,000円

3位．内科　2,927万5,000円

4位．整形外科　2,753万5,000円

5位．産婦人科　2,627万1,000円

出典：第２４回医療経済実態調査 （医療機関等調査） 報告｜厚生労働省

このように眼科は他の診療科と比べて平均年収が高いので、開業によって大幅な年収アップが見込めます。ただし、安定したクリニック経営を実現することが大前提です。

眼科クリニックの開業戦略

眼科クリニックを開業する場合、以下のような戦略が重要となります。

• 住宅地を中心としたエリアを選ぶ
• バリアフリーを意識して設計を行う
• 眼鏡店と連携してターゲット層を拡大する

概要や注意点も解説するので、ぜひご確認下さい。

4-1 住宅地を中心としたエリアを選ぶ

住宅地を中心としたエリアを開業場所として選ぶことが、成功を近づけるひとつのポイントのひとつとなります。眼科を営業する場合には、広い年齢層に向けて存在をアピールすることが重要となります。なるべくファミリー層や高齢者が多い住宅地に開業することで、ターゲットを限定することなく幅広い人たちを病院に迎えられるでしょう。

特に目に関するさまざまな悩みを抱える中年から高齢者が多い地域では、眼科の需要は高まります。事前に地域の年齢分布を調査して、その土地に開業することでどの年代が一番多く利用してくれるかをシミュレーションしてみましょう。

4-2 バリアフリーを意識して設計を行う

高齢者や車椅子を使う人が利用することを意識して、バリアフリーの設計を進めることも重要です。

例えば、車椅子でも問題なく移動できるように動線を確保したり、足元を平坦にしてつまずきづらくしたりといった工夫が必要となります。利用者がストレスなく来院できるように、バリアフリー設計は重視しましょう。

他にもプライバシーを尊重した個室の診療室などを設計して、利用者が使いやすい形を目指すことをおすすめいたします。

4-3 眼鏡店と連携してターゲット層を拡大する

眼鏡やコンタクトレンズをつくる人たちもターゲットにできるように、眼鏡店の近くに出店したり、地元の眼鏡店と連携したりすることも成功のコツです。眼鏡をつくる前に改めて眼科で診てもらおうと考える人たちも大事な患者になります。開業の際には眼鏡屋の有無もひとつの基準にしてみましょう。

どの科目のクリニックも同じですが、開業して終わりではなく、その後も長く継続して運営することが重要となります。開業を検討する時点で上記のポイントを把握して、継続しやすい環境を整えることが必要です。

眼科クリニック経営で失敗しないためのポイント

眼科クリニック経営で失敗したくないなら、以下のポイントを押さえるべきです。

• 患者ニーズに合った診療内容の選択
• ターゲットとなる患者さまに刺さるマーケティング戦略
• 適切なスタッフ採用計画
• 周辺の医療機関との連携
• 無理のない資金計画

それぞれ詳細をまとめました。

5-1 患者ニーズに合った診療内容の選択

眼科クリニックと一口にいっても、その診療内容はさまざまです。一般的な総合眼科で開業するケースがあれば、コンタクトレンズ処方・白内障手術・近視手術・視力矯正といった分野に特化するケースもあります。

開業直後から集患を成功させるためには、自身の専門性や得意分野を活かしつつ、地域の患者ニーズに合わせて診療内容を決めることが大切です。例えば、高齢化が特に進む地域で開業する場合、白内障・緑内障・加齢黄斑変性症などにかかる患者さまが多いと考えられるので、その治療に注力すると来院患者数も増えやすいでしょう。

また、周辺に競合クリニックが存在する場合、自院の診療内容と比較しつつ、なるべく差別化を図りたいところです。

5-2 ターゲットとなる患者さまに刺さるマーケティング戦略

近年はパソコンやスマートフォンが広く普及していることもあり、事前に患者さまがインターネット上で情報収集をしてから来院するケースも増えています。そのため、ホームページの運営やリスティング広告の出稿をはじめ、Webマーケティングに取り組むことが重要です。

その上でターゲットとなる患者さまの性質を踏まえつつ、具体的なマーケティング戦略を検討する必要があります。例えば、若年層向けならSNSでの情報発信やキャンペーン告知、高齢者向けならチラシやポスティングを行うことで、より効率的にアプローチできるでしょう。ただし、デジタルツールの普及により、高齢者でもインターネットを利用する割合が増えているため、その点も考慮する必要があります。

5-3 適切なスタッフ採用計画

クリニックを円滑に経営するためには、院長を支えてくれるスタッフの存在が欠かせません。眼科クリニックの場合、看護師や医療事務はもちろん、経営方針によっては視能訓練士（ORT）や眼科コメディカル（OMA）も採用する必要があります。

スタッフの質は診療・サービスの品質や患者満足度に直結するため、採用スケジュールや選考プロセスを練りつつ、適切な人材を確保したいところです。

なお、視能訓練士（ORT）は他の職種と比べて数が少ないので、なかなか採用できない可能性もあります。求人広告の出稿先を増やすなど、広範囲にアプローチをかけましょう。条件面での魅力をアピールすることも重要です。

5-4 周辺の医療機関との連携

眼科クリニックを運営していると、眼科診療に伴う内科疾患が見つかったり、合併症による眼科疾患の対応を求められたりする可能性もあるため、周辺の他科クリニックや総合病院と積極的に連携を図りたいところです。

ただし、他の医療機関と協力して診療を行うためには、あらかじめ関係性を構築しなければなりません。書面での通知だけだと関係性が深まりにくいので、事前にアポを取って直接あいさつに伺うことを推奨します。

また、眼科なら眼鏡店やコンタクトレンズ店との連携も発生するので、周辺の店舗をチェックしておきましょう。

5-5 無理のない資金計画

先述の通り、眼科クリニックで使用する医療機器は高額なものが多いため、本当に必要かどうか見極めた上で導入したいところです。例えば、手術は白内障のみ対応する場合、緑内障手術も同時にできる併用型の機器を導入しても意味がありません。

また、クリニックの経営がすぐ軌道に乗るとは限らないので、余裕のある資金計画を立てることも重要になります。開業にあたって自己資金もある程度は必要ですが、生活に支障をきたすようなプランはリスクが高いため、バランスの取れた資金計画が求められます。

初期費用を抑えるためには、リースの利用や承継開業・医療モール開業といった選択肢も検討しましょう。

眼科クリニックの開業形態の違い

眼科クリニックの開業形態は大きく分けると、以下の3種類です。

• 戸建て・建て貸し
• ビル診療所
• 医療モール

開業形態ごとのメリット・デメリットも解説するので、基礎知識として把握しておきましょう。

6-1 戸建て・建て貸し

戸建てクリニックを建てる場合、土地を購入もしくは借りた上で新築するか、あるいは「建て貸し」を選択します。建て貸しとは、土地のオーナーに建物を建ててもらったあと、土地と建物をセットで借りる方法です。

戸建て開業のメリットとしては、敷地内を自由に設計できる点が挙げられます。院内を完全バリアフリーにしたり、駐車場を広くしたりするなど、院長の希望に沿って建てることが可能です。

一方、開業資金・設計に時間がかかりやすいというデメリットもあります。

6-2 ビル診療所

ビルにテナントとして入居して開業するビル診療所は、戸建てに比べて初期費用を抑えやすく、立地の選択肢が比較的多いのがメリットです。

デメリットは設計の自由度が低く、内装や設備で制限を受ける可能性が高いことです。また、通常のビルテナントでは他業態の店舗も入居するため、クリニック開業に適した物件がどうか見極める必要があります。

なお、ビルテナントの内部仕様は、大きく「事務所仕様」と「スケルトン」の2種類があります。事務所仕様は一般的な事務所のような設備を備えた状態、スケルトンは床・壁・天井がなくコンクリートむき出しの状態で、それぞれ内装工事に必要な工程や費用に差が出ます。

コストを抑えたいなら、以前もクリニックとして利用されていた居抜き物件を選ぶのもおすすめです。

6-3 医療モール

医療モールとは、診療科が異なる複数のクリニックと調剤薬局が1ヶ所に集まっている医療施設のことです。ショッピングモールなど商業施設の一画に設置されるケースや、ビル一棟に医療機関と調剤薬局のみが入居する「医療ビル」という形態があります。

医療モールは共用設備が充実しているため、初期費用を抑えやすいのがメリットです。また、医療モールは、多くの人が集まる立地条件の良い場所に建てられるため、十分な集患が見込めることもポイントです。

一方、入居する施設のルールによってさまざまな制約を受ける可能性があるのがデメリットです。ただし、希望条件に合った医療モールを選び、他の医療機関や施設の運営主体と適切なコミュニケーションを行うことで、このような課題は解決できるでしょう。

日本調剤が眼科クリニック開業をご支援いたします

眼科クリニックは高年収が見込める一方、新規開業に欠かせない物件取得費用や設備代が高くつきやすいという難点もあります。経営を成功させるためには、あらかじめ開業戦略や失敗を防ぐポイントを押さえた上で、開業準備を進めることが大切です。

また、事業計画や資金計画をしっかり練り上げることも重要なので、迷ったら開業コンサルタントなどの専門家に相談してみましょう。

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